「今の産婦人科が合わないかもしれない」「里帰り出産のために転院したい」と考えたとき、いつまでに動けばいいのか、どう伝えればいいのか分からず不安になる方も多いでしょう。
先に結論を述べると、産婦人科の転院は決して珍しくなく、分娩予約の空き状況やタイミング次第で十分に実現できます。ただし、妊娠週数が進むほど受け入れ先が限られていくため、早めの情報収集と準備が欠かせません。
この記事では、転院が成立する条件・考えやすいタイミング・メリットとデメリット・転院先の選び方・必要な持ち物と費用まで、順を追って解説していくので、ぜひ参考にしてください。
妊娠中は血を造る機能が活発に働くのでお母さんは貧血になりがちですが、葉酸を摂ると貧血対策に役立ちます。また、葉酸の摂取によって早産や胎児発育不全のリスクを下げられる可能性があるとされています。
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江川 美穂
不妊治療の専門家兼NPO法人日本不妊カウンセリング学会認定の不妊カウンセラー。大学卒業後、不妊治療に興味を持ち、不妊治療を研究している医療機関を徹底的に調査して分析。自身も不妊治療を経験し、現在は一児の母。

原田 美由貴
自身も不妊治療を経験。「子どもを授かりたい」という強い思いから、不妊治療に特化した数多くの医療機関を受診。体外受精やホルモン治療など、さまざまな治療法に取り組んできた実体験をもとに、不妊に悩む方々に寄り添う記事を執筆。現在は二児の母。
*売上実績(2020年4月~2020年6月期)前年同期比伸長率(2020/9 TPCマーケティングリサーチ調べ)
【結論】産婦人科の転院は紹介状なしでも可能
産婦人科は紹介状なしでも受診できる場合がありますが、妊娠中期以降や分娩を伴う転院では、紹介状の提出を求められるケースが一般的です。
ここでは、産院を途中で変更する際に知っておきたいポイントを解説します。
- 転院が成立する基本条件
- 受け入れ可否を左右する要因
- 転院が難しいケース
それぞれ順に見ていきましょう。
転院が成立する基本条件
1つ目は「転院が成立する基本条件」です。
産婦人科の転院は、ご本人の希望だけでは成立せず、転院先の受け入れ可否がすべての前提になります。
- 転院先に分娩予約の空きがあること
- 転院先が受け入れ可能な妊娠週数の範囲内であること
- 現在の産院から紹介状(診療情報提供書)を受け取れること
- 母体・胎児の状態が、転院先の医療体制で対応できる範囲であること
- 健診データや検査結果を正しく引き継げること
中でも大切なのが、先に転院先の空きを確認してから、今の産院に伝えるという順番です。先に今の産院へ伝えてしまうと、受け入れ先が決まるまで通院先がない状態になる可能性があります。
受け入れ可否を左右する要因
2つ目は「受け入れ可否を左右する要因」です。
同じ週数・同じ状況でも、施設によって受け入れの判断は異なります。これは施設ごとの事情によるケースがほとんどなので、「断られた=もう無理」と悲観的に捉えるのではなく、1件で諦めず複数に当たってみましょう。
| 要因 | 受け入れやすい | 受け入れが難しい |
|---|---|---|
| 分娩予約の空き | 枠に余裕がある | その月の予約が埋まっている |
| 妊娠週数 | 妊娠初期〜中期 | 妊娠後期(34週以降など) |
| 妊娠経過 | 経過が順調 | 合併症・多胎などハイリスク |
| 施設規模 | 病床・スタッフに余力あり | 個人クリニックで枠が少ない |
| 紹介状の有無 | 紹介状あり | 紹介状なし・経過が不明 |
特に分娩予約は「出産予定月ごとの枠」で管理されているため、人気の施設や出産数の多い月は早い段階で埋まりやすく、週数が浅くても断られるケースは十分にあり得ます。
転院が難しいケース
3つ目は「転院が難しいケース」です。
以下の状況に当てはまる場合は、残念ながら転院が難しいかもしれません。
- 妊娠後期(おおむね34週以降)に入っている
- 希望先の分娩予約がすでに満枠になっている
- 切迫早産などで安静指示が出ており移動が難しい
- ハイリスク妊娠で、希望先の医療体制では対応できない
- 地域に分娩を扱う施設がそもそも少ない
自己判断で諦めず、まずは現在の主治医へ相談すると、地域の医療事情を踏まえて受け入れ可能性の高い医療機関を紹介してもらえる場合がありますよ。
産婦人科の転院を考えやすいタイミング
妊娠してからの転院を成功させるうえで、週数のタイミングは非常に大切です。ここでは、転院を考えやすい時期と、その時期ごとの動き方を解説します。
| 時期 | 転院のしやすさ |
|---|---|
| 〜15週(初期) | 分娩予約の枠が残りやすく選択肢が広い |
| 16〜27週(中期) | 体調が安定していて実行しやすい 里帰りの初診もこの時期が多い |
| 28週以降(後期) | 受け入れ先が限られ、早めの確定が必要 ※34週以降は緊急時以外の受け入れが非常に困難 |
それぞれ順に見ていきましょう。
妊娠初期
妊娠初期(〜15週頃)は、健診回数もまだ少なく引き継ぐ情報量も限られているため、転院を検討するうえで最も動きやすい時期と言えます。
実際、以下のような理由で転院を考えた先輩ママも多いようです。
- 不妊治療クリニックを卒業して分娩施設へ移るとき
- 妊娠判定を受けたのが分娩を扱っていない施設だったとき
- 引っ越しや転勤が決まっているとき
- 里帰り出産を前提に、先に受け入れ先を押さえておきたいとき
- 初診時の対応や方針に不安を感じたとき
特に不妊治療から妊娠に至った方は、治療施設=分娩施設ではないケースがほとんどなので、妊娠が確認できた段階で、分娩先を早めに探し始めましょう。
妊娠中期
妊娠中期(16〜27週頃)は体調が安定しやすく、実際に転院を実行する方が最も多い時期です。
里帰り出産の場合も、この時期に受け入れ先の初診を済ませておくのが一般的とされています。
また、里帰り出産を予定している場合は、32〜34週頃までに帰省し、それまでに1度は受け入れ先を受診しておくよう案内されるケースが多いです。妊娠中期の体調が良いタイミングで、予約と初診を済ませておくと安心です。
妊娠後期
妊娠後期(28週以降)は分娩予約が締め切られている産院も多く、転院できる医療機関が限られます。
そのため、できるだけ妊娠初期から中期のうちの転院がおすすめですが、以下のようなやむを得ない事情がある場合は後期からの転院も認められるかもしれません。
- 急な引っ越しや転勤
- 母体や赤ちゃんに異常が見つかり、高次医療機関での管理が必要になった場合
- 現在の産院で分娩対応ができなくなった場合
転院が難しい場合は、産後健診を自宅近くの医療機関へ切り替えたり、自治体の産後ケアサービスを利用したりする方法もあります。その場合もタイミングが大切なので、迷ったら早めに主治医へ相談しましょう。
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産院を途中で変えるメリット
転院には手間がかかりますが、その先の妊娠期間と出産の満足度を大きく左右する選択でもあります。
ここでは、転院によって得られるメリットを、実際に転院した先輩ママの体験談をもとに解説していきます。
- 通院の負担が軽減される
- 出産方針に納得できる
- 医療体制が整ってより安心できる
それぞれ順に見ていきましょう。
通院の負担が軽減される
1つ目は「通院の負担が軽減される」です。
妊婦健診は妊娠期間を通じて約14回、妊娠後期には週1回程度受けるため、通院しやすい産院を選ぶことが負担軽減につながります。
ここでは、通院の負担を理由に産婦人科を転院した方の体験談を紹介します。

後期の週1健診で限界を感じた
妊娠初期は片道1時間の通院も「まあ大丈夫」と思っていましたが、お腹が大きくなってからは電車の乗り換えだけでぐったりしてしまいます。
後期に入って週1回になったとき、健診の日は仕事も家事もできず1日が終わっていました。
もっと早く近くの産院を探しておけばよかったと本気で思いました。
(30代・第一子)
上記の体験談のように、初期は通えたのに、後期になって通えなくなるのは非常によくあるパターンです。転院によって通院時間が片道30分短くなるだけでも、14回分では相当な負担軽減になります。
出産方針に納得できる
2つ目は「出産方針に納得できる」です。
産院ごとに、出産に対する方針は大きく異なります。どこで産むかによって、選べる分娩方法や入院中の過ごし方は大きく変わるため、方針が合わないまま出産を迎えると、後悔が残る可能性があります。
- 無痛分娩(硬膜外麻酔)に対応しているか、24時間対応か
- 立ち会い出産の可否と条件
- 会陰切開や陣痛促進剤についての考え方
- 母子同室か別室か、母乳育児の方針
- 入院日数、部屋のタイプ、産後ケアの内容
- 帝王切開になった場合の対応
ただし、「なんとなく合わない」と感じるのは、説明が十分でないと感じたり、質問しにくかったりすることが理由かもしれません。
診療方針の違いによるものなのか、説明不足や認識の行き違いによるものなのかは、質問して初めて分かる場合もあるので、転院を決める前に一度主治医へ相談してみるとよいでしょう。
医療体制が整ってより安心できる
3つ目は「医療体制が整ってより安心できる」です。
転院は現在のクリニックに不満がある場合だけでなく、自分の状況により合った医療体制を選ぶための前向きな選択でもあります。
特に以下のような場合、体制の整った施設への転院が安心につながるでしょう。
- 個人クリニック:経過が順調で、食事や設備など快適さを重視したい方
- 総合病院:持病がある方や、合併症のリスクがあり他科との連携を重視したい方
- 周産期母子医療センター:ハイリスク妊娠や多胎妊娠、早産リスクがある方
妊娠経過は途中で変わる場合もあるため、万が一のときにどこへ搬送されるのかという連携体制を知っておくだけでも、安心感がまったく違ってきます。
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産院を途中で変えるデメリット
ここからは、実際に転院を経験した先輩ママの体験談を解説しながら、産婦人科を転院するデメリットについて紹介していきます。
- 予約枠や受け入れの制限が厳しい
- 情報引き継ぎに手間・時間がかかる
- 費用がかさんだり検査内容が重複したりする
それぞれ順に見ていきましょう。
予約枠や受け入れの制限が厳しい
1つ目は「予約枠や受け入れの制限が厳しい」です。
転院を検討するうえで一番気を付けたいのが、希望した施設に必ず移れるとは限らないという点です。
分娩は施設ごとに対応できる件数が決まっているため、出産予定月の枠が埋まっていれば、どれだけ希望しても受け入れてもらえません。実際、以下のように受け入れ先探しで苦労した方もいるようです。



安定期に入ってから探して焦った
「安定期に入ってから考えよう」と思っていたら、気になっていた産院はどこも予約がいっぱいで、5件くらい電話して、やっと1件だけ空きが見つかりました。
予約枠は妊娠が分かった直後の方から埋まっていくと聞いて、もっと早く動くべきだったと反省しています。(20代・第一子)
また、施設によっては「妊娠◯週まで」「初診が◯週までに必要」といった独自の受け入れ制限を設けている場合もあります。転院先の候補は、一つに絞らず複数用意しておくのが現実的ですよ。
情報引き継ぎに手間・時間がかかる
2つ目は「情報引き継ぎに手間・時間がかかる」です。
転院には、紹介状の依頼・受け取り・提出という一連の手続きが発生します。このうち、紹介状は当日すぐに発行されるとは限らず、依頼から受け取りまで1週間ほどかかるケースも珍しくありません。
また、以下のような手間が発生する可能性も考えられます。
- 紹介状を依頼するために1回受診が必要になる場合がある
- 発行までに数日〜1週間かかり、受け取りにもう1回来院が必要
- 転院先の初診で、これまでの経過を一から説明し直す
- 医師や助産師と新しく関係を築き直す必要がある
- 両親学級や母親学級を受け直す場合がある
紹介状の依頼は「次回の健診のときにお願いします」と電話で先に伝えておくと、来院回数を減らせる場合もあります。まずは受付に転院の手間をなるべく減らせる方法について確認してみてください。
費用がかさんだり検査内容が重複したりする
3つ目は「費用がかさんだり検査内容が重複したりする」です。
転院では紹介状などの費用がかかります。想定外の出費を防ぐためにも、以下の費用について事前に確認しておきましょう。
- 紹介状(診療情報提供書)の作成料
- 転院先での初診料・再診料
- 検査の重複による自己負担(血液検査など)
- すでに支払った分娩予約金が返金されないケース
- 転院先での新たな分娩予約金
特に分娩予約金は、施設によってキャンセル時期に応じて返金されない場合や、一部のみ返金となる場合があるため、予約時の書類を必ず確認しておいてください。
転院先の産婦人科を選ぶポイント
転院先を選ぶ際は、分娩予約に空きがあるかだけでなく、出産まで安心して通い続けられる環境かを確認することが大切です。
ここでは、転院先の産婦人科を選ぶときに確認したいポイントを3つ紹介します。
- 分娩対応・緊急時の連携体制
- 妊婦健診の方針
- 通いやすさ
それぞれ順に見ていきましょう。
分娩対応・緊急時の連携体制
1つ目は「分娩対応・緊急時の連携体制」です。
出産は予定通りに進むとは限りません。だからこそ、以下の点を事前に確認し、「うまくいかなかったとき、どうなるのか」を把握しておくと安心につながります。
- 希望する分娩方法(無痛分娩・計画分娩など)に対応しているか
- 帝王切開に院内で対応できるか
- 夜間・休日の医師や助産師の体制
- 緊急時の搬送先(連携病院)はどこか、そこまで何分か
- 赤ちゃんに処置が必要な場合の小児科・NICUとの連携
- 立ち会い出産・面会の条件
特に個人クリニックを選ぶ場合、緊急時の搬送先がどこで、どのくらいの距離にあるかは必ず聞いておきましょう。連携が明確な施設ほど、安心して任せられます。
妊婦健診の方針
2つ目は「妊婦健診の方針」です。
健診の内容や進め方は施設ごとに異なります。特に超音波検査の頻度や4Dエコーの有無、説明の丁寧さは妊婦健診全体の満足度に影響するので、転院先を選ぶうえで確認しておきたいポイントです。
ほかにも、以下のような点をチェックしておくと、身体的・精神的な負担を削減できます。
- 健診1回あたりの待ち時間・所要時間
- 予約制か順番制か ※仕事と両立したい方は特に重要
- エコーの頻度、写真や動画をもらえるか
- 補助券でカバーされない自己負担額はいくらか
- 出生前検査についての説明方針
- 質問しやすい雰囲気か、助産師外来があるか
転院の時期に余裕があれば、初診時に「ここで最後まで通えそうか」を自分の感覚で確かめるのがおすすめです。口コミだけでは分からない相性は、実際に行ってみると意外とはっきり分かりますよ。
通いやすさ
3つ目は「通いやすさ」です。
「評判がいいから」という理由だけで遠方の産院を選ぶと、妊娠後期や産後の通院が大きな負担になる可能性があります。妊娠中のストレスは大敵なので、無理なく通い続けられる産院を優先するようにしましょう。
産院選びでは、次のようなポイントを事前に確認しておくと、転院後も安心して通院しやすくなります。
- 自宅から産院までの所要時間
- 陣痛時に夜中でも行ける手段があるか(車・タクシー)
- 駐車場の有無と広さ、駅からの距離
- 健診の受付時間が仕事帰りに間に合うか、土曜診療の有無
- 上の子がいる場合、キッズスペースや同伴の可否
- 産後1ヶ月健診・予防接種まで通えるか
なお、通院と仕事に追われて食事まで気を配れない段階では、妊娠期に必要な栄養をサプリで手軽に補うのもひとつの方法です。
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mamaruの詳細については、「ママル葉酸サプリの口コミは良い?」を参考にしてください。
産婦人科を変えた後の初診に必要な持ち物・費用
転院先での初診をスムーズに受けるには、紹介状や母子健康手帳などを事前に準備しておくことが大切です。
ここでは、初診時に必要な持ち物や転院の流れ、費用の目安を解説します。
- 紹介状と診療情報の引き継ぎ
- 母子健康手帳と検査データ
- 転院先の予約から初診までの流れ
- 転院にかかる費用の目安
それぞれ順に見ていきましょう。
紹介状と診療情報の引き継ぎ
紹介状(診療情報提供書)は、これまでの妊娠経過を転院先の医師へ正確に伝え、安全に診療を引き継ぐための書類です。
紹介状には、主に以下のような内容が記載されます。
- 出産予定日と妊娠週数
- これまでの妊娠経過と健診結果
- 血液検査・感染症検査などの実施済み検査と結果
- 既往歴、アレルギー、服薬内容
- 合併症の有無や注意事項
紹介状を依頼する際は、「〇〇病院△△先生宛」のように具体的に伝えると、転院先でスムーズに受け取ってもらえます。
母子健康手帳と検査データ
母子健康手帳はこれまでの健診結果や妊娠経過が記録された大切な資料のため、転院当日は忘れずに持参しましょう。
また、血液検査や超音波検査などの検査データを受け取っている場合は、紹介状とあわせて持参すると転院先で妊娠経過を把握しやすくなり、同じ検査を繰り返す可能性を減らせます。
母子健康手帳や検査データに加え、転院先の初診では次の持ち物も忘れずに準備しておきましょう。
- 紹介状(診療情報提供書)
- 母子健康手帳
- 健康保険証・マイナ保険証
- 妊婦健診の補助券(受診票)
- これまでの検査結果
- エコー写真
- お薬手帳
- 診察券・現金
転院先の予約から初診までの流れ
転院をスムーズに進めるために、以下の手順に沿って進めましょう。
- 分娩対応・通院距離・出産方針を比較し、候補を3件程度に絞る
- 転院先へ電話し、出産予定日・現在の妊娠週数・妊娠経過を伝えて、受け入れ可否を確認する
- 受け入れ可能であれば、分娩予約と初診日を仮予約する
- 現在の産院に転院の意思を伝え、転院先の施設名・医師名を添えて紹介状を依頼する
- 発行まで数日〜1週間を目安に、紹介状を受け取る
- 紹介状・母子健康手帳・保険証などを持参し、転院先で初診を受ける
- 予約金の有無と返金規定を確認し、分娩予約を正式に確定する
特に気を付けたいのが、転院先の受け入れ確認を済ませる → 今の産院に紹介状を依頼する、という順番です。転院先が決まらないまま現在の産院へ転院の意思を伝えてしまうと、その間の診察を受けにくくなる可能性があるので注意しましょう。
転院にかかる費用の目安
デメリットとしてもお伝えしたように、転院時には紹介状の作成費用や初診料、分娩予約金などの費用がかかる場合があります。
想定外の出費に慌てないためにも、事前に転院にかかる費用を確認しておきましょう。
| 項目 | 費用の目安 | 備考 |
|---|---|---|
| 紹介状(診療情報提供書) | 1,500円程度 (3割負担の場合) | 保険適用 |
| 転院先の初診料 | 数千円程度 | 補助券の使用可否で変動 |
| 検査の重複分 | 0円〜数千円程度 | 紹介状があれば減らせるケースが多い |
| 分娩予約金 | 数万円〜10万円程度 | 施設により有無・金額が異なる |
| 予約金のキャンセル料 | 0円〜全額 | 返金規定は施設ごとに要確認 |
特に分娩予約金は、元の産院の返金規定によっては、新しい産院の予約金と二重に負担する場合があります。転院を決める前に確認しておくと、金銭的な負担を最小限に抑えられますよ。
産婦人科を転院する伝え方&理由
里帰り出産や引っ越しによる転院は珍しくないため、必要以上に身構える必要はありません。
転院したいと伝えるときは、以下のように理由を簡潔に伝えれば十分です。
- 里帰り出産のため
- 引っ越しで通院が難しくなるため
- 自宅から近い産院で出産したいため
- 家族のサポートを受けやすい産院へ変更したい
現在の産院に不満を持っていたとしても、感情的にならず事実を簡潔に伝えたうえで紹介状の作成を依頼すると、手続きをスムーズに進められます。
産婦人科の転院に関するよくある質問
産婦人科の転院は紹介状なしでも可能?【まとめ】
産婦人科の転院は里帰り出産や引っ越し、診療方針への不安などを理由に検討する方もいて、決してイレギュラーなことではありません。
ただし、転院先で受け入れてもらうには、分娩予約に空きがあり、妊娠週数や母体・赤ちゃんの状態が施設の条件を満たしている必要があります。
そのため、転院を進める際は、まず転院先の受け入れ可否を確認し、その後に現在の産院へ紹介状を依頼しましょう。
妊娠中は血を造る機能が活発に働くのでお母さんは貧血になりがちですが、葉酸を摂ると貧血対策に役立ちます。また、葉酸の摂取によって早産や胎児発育不全のリスクを下げられる可能性があるとされています。
しかし、妊娠中はただでさえ仕事・生活がつらくなるので、毎日葉酸の量を意識して食事を作るのは難しいでしょう。
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